腎臓移植は医学的に確立された治療方法です。国内での移植の機会はごくわずかに限られていますが、海外では日常的に実施されているのが現実です。
健康あっての人生〜
ー 海外渡航移植に向けて
今日までに多くの腎不全患者様が海外にて移植治療を受け、健康を取り戻しています。厚生労働省の調べでは543名（2023年7月6日）の方が海外にて臓器移植を受けて社会復帰しています。未回答の患者様や医療機関の実数を含めるとその数はさらに増える見込みです。健康を取り戻し、社会復帰へと導くのが、私どもの支援活動です。
海外渡航患者の実態調査
(厚生労働省発表資料)
海外渡航移植
海外移植治療に関して・・・・正しい情報を入手することが何よりも重要です。
「一人でも多くの移植希望患者様の命を救いたい」。
国内は難しくとも、海外へ視線を移せば治療方法は見つかります。
質疑応答(Q＆A）とアンケート調査結果を参考になさってください。何か疑問や質問がございましたらメールください。
臓器移植に関する法律
法令
法令
海外にて臓器移植を実施する場合は、日本の法律および渡航国の法令を遵守することが絶対条件となります。
移植術の可否については当該国にて招集した倫理委員会（第三者委員会）の承認を得る必要がございます。
海外移植について、主な質問と回答
Q&A
海外での移植治療の不安をお話しください
移植に限らず、医療に不安はつきものです。ましてや海外となると、さらに心配です。
基本的な情報をQ＆Aに記述しました。参考になさってください。
岡山大学大学院・生命倫理学教室
アンケート
平成24年（2012年）2月実施（66名の回答結果）
岡山大学大学院・粟屋剛教授が、海外渡航移植経験者から直接、聞き取り調査をされたアンケート結果です。
第三者による公平なデータですので、参考になると思います。粟屋教授の許可を得て掲載しています。
代表理事 安藤 貴樹
1人でも多くの患者様の命を救いたい
当社団法人の代表理事の安藤貴樹です。
前職は新聞記者で、その後、医療業務に携わり2024年で27年となりました。
これまで日本を含め、6カ国で都合500以上の病院とクリニックを視察取材、および実際に現場で勤務して参りました。どの医療機関も一長一短で、良し悪しはつきものです。
ハード(施設)とソフト(医療スタッフ)は流動的ですが、患者さまとの相性が疾病治療には一番重要だと、長年の取材や、医療現場での経験から感じ取りました。
この度は、私のこの経験を活かし、海外、国内での医療機関とのコネクションを通して、難病で苦しむ患者さまへ、より良い情報を提供する所存にございます。
| 法人名 | 一般社団法人 国際医療相談室 |
|---|---|
| 代表者 | 代表理事 安藤貴樹 |
| 理事 菅原真子 |
|
| 設立 | 2024年3月13日 |
| 所在地 | 〒107-0062 東京都港区南青山3-15-9 MINOWA表参道 3F |
| 連絡先 | 03-4446-2613（代表電話） |
| 法人番号 | 1010405023065 |
最新情報
ー ブログ
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